“創業の地”を盛り上げる観光名所となる本社ビル – 最新記事一覧

2012/09/18オフィストレンド

“創業の地”を盛り上げる観光名所となる本社ビル

「夢」と「感動」を創造するバンダイグループの聖地


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「夢・クリエイション」を企業スローガンとして掲げる株式会社バンダイ。同社が、創業の地である台東区駒形に地上14階建ての本社ビルを建てたのは、2004年4月のことであった。この台東区駒形周辺地域は、昔から玩具メーカーや問屋の集積する”玩具の街”として知られ、同社の創業理念にして社名の由来でもある「萬代不易」という言葉そのままに、永遠に変わらない「夢」と「感動」を創造する聖地となっている。本社ビルの建築について、同社総務部マネージャー・佐々木俊之氏はこう語った。


「それまでのバンダイは、事業が拡大するにつれ、ある事業部は東日本橋に、別のある事業部は蔵前に……といった具合に、駒形を中心にオフィスが各地に分散していました。そのため、事業部間のコミュニケーションが非効率となる傾向がありました。本社ビルの建築には、バンダイグループ(当時)の本社機能を持たせるとともに、分散していた各事業部のオフィスを1ヶ所に統合してシナジーを強化するという狙いもありました」。


1階エントランスと2階は螺旋階段で結ばれている

1階エントランスと2階は螺旋階段で結ばれている


本社ビル建築にあたって、同社が特にこだわったポイントには「耐震性能」「省エネ設計」「バリアフリー」などがある。多目的トイレを複数フロアに設置するなど、同社は障害者雇用にも積極的に取り組んでおり、「人に優しい」ビルをコンセプトとしている。また、機能的な実用性だけではなく、デザイン自体のおもしろさにもこだわったという。たとえば、同社が商品展開するアニメなどの作品のキャラクター像がずらりと並んだ通称『キャラクターストリート』に面したビルの壁面は直線ではなく、2つのゆるやかなカーブを描いている。


「じつは、本社ビルを上空から見ると、ビル全体がBANDAI の頭文字の『B』の字の形になっているのです」(佐々木氏)。


こうした実用性と遊び心を備えた本社ビルは、竣工から8年余を経た現在もなお、見る者に強烈なインパクトを与え、駒形地区の観光名所のひとつとして認知されているという。



社員一人ひとりのアイデアから生まれたオフィス空間


バンダイ玩具の歴史を一覧できる2階ミュージアム

バンダイ玩具の歴史を一覧できる2階ミュージアム


バンダイ本社ビルの1階・2階は、同社が開発した玩具のミュージアムとなっている。1階は本社受付部分の一角を除いて、同社の最新の商品が展示されている。2階は窓際のミーティングスペースのほか、同社がこれまで開発してきた玩具が展示され、子どもから大人まで楽しめる空間になっている。1階と2階は一般開放されており、夏休みには連日多くの子どもたちでにぎわったという。


「ミュージアムの公開は平日のみですが、土日にも海外からの観光客の方などが、よく『キャラクターストリート』で記念撮影をしています」(佐々木氏)。


クリエイティブルームの円卓はアイデアの湧き出す泉

クリエイティブルームの円卓はアイデアの湧き出す泉


3階にはさまざまなイベントなどに使用される大ホールがあり、4階は「会議センター」として一つひとつコンセプトが違う大小さまざまなタイプの会議室が作られている。プロジェクトルームと呼ばれる部屋は左右の壁が壁面収納デスクになっていて、必要に応じてデスク部分を開いて商品を展示したり、作業台として使用したりできる。クリエイティブルームと呼ばれる部屋では、中華料理店にあるような回転する円卓を囲んで意見を出し合う。さらに、海外などとのテレビ会議のための部屋もあるという。


「目的や人数によって使い分けるほか、同じ議題・同じメンバーでも途中で場所を変えて会議を続けたりします。場所が変わると気分が変わり、アイデアが生まれやすくなるからです」(佐々木氏)。


窓面を広く取ってすばらしい眺望の14階ラウンジ

窓面を広く取ってすばらしい眺望の14階ラウンジ


ミーティングのためのスペースは4階だけでなく、2階の窓際や14階のラウンジも使用できるほか、5階~12階の執務エリア内にもちょっとした打ち合わせができるスペースが用意されている。同社が、社員同士のフェイス・トゥ・フェイスのコミュニケーションをいかに重視しているかがよくわかる。


「ひとつのキャラクターを商品展開するのに、多くの事業部が直接間接に関わり、さまざまなアイデアを出し合います。他の事業部の人間から重要なヒントをもらうこともあります。こうした社員同士のコミュニケーションがビジネスの促進に重要なのです」(佐々木氏)


「オフィスレイアウトは、社内の有志に声をかけてヒアリングするところからスタートし、最終的にはほぼすべての社員から意見を吸い上げ、各部門から選抜した約20名の『オフィス改革プロジェクト』のメンバーが分科会ごとに話し合い、私たち総務部門がその分科会の意思統一を図って一つひとつ決定していきました。いわば、社員の総意を反映して創りあげたオフィスですから、コミュニケーションの促進もスムーズに進んだものと思います」(佐々木氏)。



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